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要チェック。失敗しないコンサルタントの選び方

コンサルティングはいったい活用した方がいいのでしょうか?

本当に効果があるのでしょうか?

 

コンサルティングを活用してダントツの効果を上げた話も聞けば、蜃気楼にお金を使ったような話も聞いたり、不安も募るところです。

 

今回は、コンサルタント側からも見た、「こうやって活用してほしい」というコンサルティングの活用法をお話ししますね。

 

ちなみにわたし自身も、コンサルティングを他社から受けることもあります。

提供する側でもあり受ける側でもある、というわけです。

目次

士業とコンサルタントの違い

税理士や行政書士といった「〇〇士」とつく資格をもった職業を、総称して「士業」と呼びます。士業は企業や個人に対してアドバイスやサービスを提供しています。さまざまな資格がありますが、とくに国家が定めている資格には、その有資格者のみに許可されている独占業務もあり、その分社会的信頼性は保証されているといえます。(以下は国家士業を例にとってお話しします。)

一方、コンサルタントには、特に資格は必要ありません。名乗ればだれでもコンサルタントになれます。必要とされるのは、その専門分野における知恵と思考力のみです。国家や権威団体によって許可された資格はかならずしも必要ないため、よくいえば、腕一本で勝負しているといえます。もちろん逆でいえば、有象無象にもなりやすい。

もちろん士業でコンサルタントもいますし、多くのコンサルタントはさまざまな資格取得や勉強を重ねて研鑽を重ねています。

以上は目に見える“形態”としての違いです。
しかし、これから続く活用法を考えれば、大切なのはその本質、となります。

士業の代表的なものとしての税理士や行政書士などの国家士業には独占業務があることをお話ししました。それらは日本社会における政府とのやりとりに関して必須とされる業務です。それらはたとえ自分で作業できたとしても、最終的には士業に依頼するしか方法はありません。

ここから言えるのは、士業の本質は「代行」ということになります。士業による証明がなければ日本で企業活動ができないわけですから、代わりにお任せするしかありません。ある場面においては活用しなければならない必然性があるわけですね。

一方コンサルタントには、必然性はありません。活用しなくとも全く問題ありません。
コンサルタントを活用するかどうかは、最終的には依頼主の自己判断になります。

国家士業は「国家にとって」必要だから存在しているのですが、コンサルタントは「経営者自身にとって」必要だから存在できるのですね。

コンサルティングの本質と活用をした方がいいタイミングとは?

士業の業務の成功は、無事、代行業務が完了した時です。

一方コンサルティングの成功は、何でしょうか。
そう、「経営者の目標」がかなったときが、その成功です。

とはいえコンサルタントが経営者に変わって、業務や経営そのものを実施するわけではありません。コンサルタントの知識や知恵や思考力を通して、その業務や経営がうまくいくようになるわけです。

コンサルティングの本質はこの「~を通して」にあるのです。
つまり「触媒」です。
触媒を使うことによって、変化を起こすことができます。
望ましい変化のための、時間を早め、労力をすくなくすることができます。

触媒を通して、基体だけでは起こせなかったことが起こったり、よりスムーズになったりするわけですね。
主役はあくまでも基体である企業ですから、よりよく、より早くその企業の強みが発揮されたり、弱点が補強されたりするわけです。

コンサルティングは「自分たちだけでは思うように変化が起こらない、起こせない」ときにに活用するとより効果を発揮します。

「問題が一年たっても解決しない。(しそうにない)」ですとか、「同じような問題が形を変えて何度も現れる」「突破口を見つけたい」などのときには、コンサルティングの検討時期でしょう。

「人が育たないといって“もう何年”たつのか…」
「何をやっても、“また”人が辞めてしまう…」
「競合におびえる日々が“いつまで続く”のか…」
「現状を、なんとか“突破”して、もっと成長したい…」

など、感じることがあれば、きっかけにしてもいいでしょう。

コンサルティングを検討する判断基準とは

士業活用の場合の判断基準とコンサルティング活用の判断基準はおのずから違ってきます、それを間違えると、投資もムダになりかねません。

士業の場合は、「代行」ですから、便利・正確・費用などが基準になります。

一方、コンサルティングを同じ基準で考えては失敗してしまうのです。
コンサルティングは、「触媒」ですから、もっとも考えなければならないのは、「自分たちにとって」うまくはたらくかどうかなのです。
「得られる価値」や「適合性」が最優先です。

多くの経営者が間違ってしまうのは、「コンサルタントにまかせればいい」と「代行」のように思い込み、代行と同じ基準で選んでしまうことにあります。

もちろん「便利・正確・費用」なども無視してはいけない要素です。ただそれを優先してしまうと、コンサルティングの効果は一向に発揮されないままという事態になりかねません。

コンサルタントを選ぶ時の3つのポイント

それでは、よりよくコンサルタントを選ぶポイントとは何でしょうか?
「得られる価値」や「適合性」が最優先であることを念頭においてお聞きください。

コンサルティングは「触媒」です。
つまり、それを通して、「企業(経営者や社員たち、その業務)」に変化を起こすために活用するものです。

あくまでも主役は「企業」にあります。
まずはぼんやりでもいいので、自分たちはどんな変化を望んでいるのかをある程度は把握しておく必要があります。

ぼんやりでもいい、といったのは、コンサルタントとのやりとりで、より明確になったり、変化の内容(目標や対策)自体が変わることもあるからです。すくなくとも「こんな変化=価値が得られるといいなあ」ということを把握しておくわけです。

そのうえで、適合性。
「どんなひとになら相談できるだろうか」「自分はどういったことを大切な価値観としているだろうか」ということも、ある程度、考えておきます。

コンサルティングは、「コンサルタントを通して」のものです。コンサルタントという人間が触媒になります。そのため、人間同士の信頼感や価値観が合う・合わないが、成功を左右する非常に大きな要素となります。

コンサルティングは手法や業務の中身よりも、変化が起こっていくプロセスそのものが重要です。しかも実行者はその企業の方々になります。ですので、経営者とコンサルタントとの信頼関係によって、ともに歩むことで、はじめて成功するのです。

したがって、実績豊富やベテランだからと言って必ずしも、「あなたに」合うわけではありません。経験1年目の新人でも、「あなたに」合うコンサルタントならば、この道何十年のベテランよりも大きな効果を発揮したりします。

それらを踏まえると、コンサルティングの導入を検討し、コンサルタントを選ぶ際には、以下のことを確認することは大切です。

①事前に相談できるかどうか

事前相談によって、得たい価値が実現できそうかどうか、人間性が信頼できるかどうか、自分たちに合うかどうかを確認しましょう。もし理念や方針などをサイトや資料等で事前確認していたとしたら、それをコンサルタント自身が本気で信じているかどうかなども確認しましょう。事前相談は、コンサルタントからアドバイスをもらう場であると同時に、コンサルタントを確認する場でもあるのです。

②話をしてみて、自分の性格や価値観にあうかどうか

自分に合うひとかどうかは非常に大切です。この人の話なら素直に聞けそうだ、この人は尊敬、敬意をもってできそうだと思えるかどうかを確認してみてください。これから問題もよろこびも共有していく人です。信頼して、ともに歩めるかどうかを確認してください。

③自立させてくれるか

これも大切な部分です。というよりも、本当のゴールはここなのですから。

いいコンサルタントは、的確に導きながらも、自分自身で考えて行動できるように促してくれます。実行者がほんとうにすばらしく実行できるようにサポートすることが仕事であると心得ているので、コンサルタントに依存させるようなことはしません。

コンサルタント「を通して」、自分たちが業務や業績ももちろん、人間的にも成長していくことが、「変化」であり「価値」であるはずです。コンサルタントという踏み台を使って、あなたの足で大きくジャンプして、高い高いバーを越えていきましょう。

まとめ~知恵や思考力は相互作用を起こすためにある~

わたし自身、コンサルタントを活用する中で、成功もあれば、失敗もありました。
わたし自身があなたに合うかどうかはわかりません。気になればご相談ください。

わたしの話は別にして、これまで述べてきた基準はあなたにとってよりよいコンサルティングの活用、コンサルタントの選び方は必ず役に立ちます。さまざまなコンサルティングやコンサルタントを検討するときには思い出してくれるとうれしいです。

世の中のさまざまなひとの知恵や思考力は、活用し、高めあうためにあります。
ぜひ使いこなして、あなたの会社をよりよく、経営者も社員もみんなで喜んでいけるよう、導いていってくださいね。

P.S.
これからもブログをお届けしますのでお忘れないようブックマークしてくださいね。

執筆者紹介

オフィスオントロジー
代表 友成治由

人と組織の可能性と創造性を引き出すメンター
人と会社を伸ばすメンタリングの専門家

10年超にわたる起業家育成や変革人財育成経験から得た実践知と、意欲心理学によるメンターメンタリングで人が本来持っている意欲、可能性、価値を引き出す。
主体性/リーダーシップ開発、メンター育成、メンター制度構築、チーム活性化などを支援。

哲学存在論専攻。
宮崎県出身。今もなまりはとれない。

経営メディア『経営プロ』にて執筆コラム掲載。
コラム「メンタリングで人や組織の可能性を引き出す」など

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